LUUP(ループ)の使い方完全ガイド
LUUP(ループ)は、日本最大手の電動マイクロモビリティシェアリングサービスです。電動キックボードと電動アシスト自転車を全国各地で展開し、都市部の短距離移動を革新しています。本章では、LUUPの基本的な使い方から詳細な利用手順まで、初心者にもわかりやすく解説します。
LUUPとは
株式会社Luupは、代表取締役社長兼CEOの岡井大輝氏が率いる電動マイクロモビリティ事業者です。2019年には業界団体「マイクロモビリティ推進協議会(現:日本マイクロモビリティ協会)」を設立し、会長を務めるなど、業界のルール形成を主導してきました。
LUUPは、法改正後の急速な市場拡大をけん引しており、法改正直後の2023年7月には稼働台数7,662台でしたが、2025年3月には23,220台へと約3倍に増加しています。全国の主要都市でサービスを展開し、特に東京都内では最も多くのポート(専用駐輪場)を運営しています。
LUUPの利用手順(6ステップ)
ステップ1:アプリのダウンロードと登録
LUUPを利用するには、まずスマートフォンに「LUUP」専用アプリをダウンロードする必要があります。アプリはiOS版とAndroid版の両方が提供されており、それぞれのアプリストアから無料でダウンロードできます。
アプリをダウンロードしたら、以下の情報を使って会員登録を行います:
- 個人情報:氏名、生年月日、電話番号、メールアドレス
- クレジットカード情報:利用料金の決済用
- 本人確認書類:運転免許証、マイナンバーカード、パスポートなど
ステップ2:交通ルールテストの受講
LUUPでは、安全利用のためにアプリ内で交通ルールに関するテストの受講が必須となっています。このテストは以下の内容を含みます:
- 電動キックボードの基本的な操作方法
- 道路交通法に基づく走行ルール
- 安全運転のためのポイント
- 禁止事項(飲酒運転、二人乗りなど)
テストは全問正解する必要があり、間違えた場合は正解するまで再受講が可能です。テスト合格後、初めてサービスを利用できるようになります。
ステップ3:ポートで車両を探す
LUUPアプリのマップ機能を使って、近くのポート(専用駐輪場)を探します。マップには以下の情報が表示されます:
- ポートの位置:現在地からの距離と方向
- 利用可能台数:電動キックボードと電動アシスト自転車の空き状況
- バッテリー残量:各車両のバッテリー状況
- 車種情報:立ち乗り型、座り乗り型などの種類
ステップ4:ロック解除とライド開始
利用したい車両を選んだら、車体に貼られているQRコードをアプリで読み取ります。QRコードの読み取りが完了すると、自動的にロックが解除され、ライドが開始されます。
ライド開始前には、以下の安全確認を必ず行ってください:
- ブレーキの動作確認
- ハンドルの操作確認
- タイヤの状態確認
- バッテリー残量の確認
ステップ5:目的地への移動
電動キックボードでの移動中は、道路交通法に従って安全運転を心がけます:
- 走行場所:車道の左側を走行(自転車専用通行帯がある場合はそちらを優先)
- 速度:最高速度20km/h以下を厳守
- 信号遵守:すべての交通信号に従う
- 右折方法:交差点では二段階右折を実施
ステップ6:返却と決済
目的地に到着したら、近くの空きのあるポートに車両を停めます。車両を正しく駐車した後、アプリで車両の写真を撮影してライドを終了します。料金は登録したクレジットカードで自動決済されます。
料金体系
LUUPの料金体系は、基本料金と時間料金の組み合わせになっています:
- 基本料金:ライド開始時に50円
- 時間料金:1分あたり15円
- 月額プラン:月980円で基本料金が無料になるプランも提供
LUUPの安全対策
LUUPは業界リーダーとして、様々な安全対策に取り組んでいます:
教育・啓発活動
- アプリ内での交通ルールテスト必須化
- 定期的な安全運転講習の実施
- 利用者向けの安全運転ガイドの提供
ヘルメット無償配布
LUUPでは、安全性向上のためにヘルメットの無償配布を行っています。主要なポートでは、利用者が自由に使えるヘルメットが設置されており、安全運転の促進に努めています。
技術的な安全対策
- 車両の定期メンテナンス体制
- GPS追跡による車両管理
- 危険運転検知システム(今後の導入予定)
全国展開の状況
LUUPは当初、東京や大阪などの大都市を中心に展開していましたが、現在は地方都市への進出も積極的に行っています。2025年現在、以下の地域でサービスを提供しています:
- 関東地方:東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県
- 関西地方:大阪府、京都府、兵庫県
- 中部地方:愛知県、石川県
- その他:福岡県、沖縄県など
特に観光地での展開に力を入れており、訪日外国人観光客の利用も増加しています。将来的には、高齢者向けの安定性の高い電動モビリティの導入も目指しており、より幅広い利用者層への対応を計画しています。